子どもに必要な教育資金の準備方法


小学校から大学の卒業までにかかる教育費の総額と、その準備方法について説明します。子どもが将来、大学へ進学するかもしれないと考える保護者の方は、ぜひ参考にしてください。



教育費として必要な合計金額はいくらか?

子どものために準備が必要な金額は、国公立私立で、大きく異なります。

おおよそ、次の金額が必要です。

なお、ここで示している金額は、給食費、習い事、教材費などを含むトータルの費用となっています。

私立

  • 私立幼稚園(3年間)約50万円
  • 私立小学校(6年間)約150万円
  • 私立中学校(3年間)約140万円
  • 私立高校(3年間)約100万円

さらに、大学は4年間で、つぎのようになります(医歯薬系を除く)。

  • 自宅 約700〜800万円
  • 下宿 約1200〜1300万円

国公立

  • 公立幼稚園(3年間)約25万円
  • 公立小学校(6年間)約30万円
  • 公立中学校(3年間)約50万円
  • 公立高校(3年間)約40万円

さらに、大学は4年間で、つぎのようになります。

  • 自宅 約500万円
  • 下宿 約1000万円

以上のように、子どもにかかる教育費用は、非常に高額です。

これに対処するためには、子どもが小さい時から準備することが大切です。

次は、子どもの教育費を用意する方法を紹介します。

教育費の準備方法

教育費は、子どもが小さい頃からコツコツと積み立てるのがベストです。

教育費の貯蓄方法は、無理なく続けられ、家族のライフスタイルに合ったものを選ぶと良いでしょう。

積立の方法には、つぎのものがあります。


預金で貯蓄する


財形貯蓄

給与から天引きされますので、強制的に貯めることができます。

中でも、利息が非課税になる「住宅財形」がオススメです。


定期預金

現時点でまとまった金額がある場合は、定期預金がオススメです。

預けてから一定期間は引き出すことができないので、教育資金の確保ができます。


自動積立

教育資金のための専用口座に、月一回、給与口座から振り替えて貯蓄していく方法です。

給与支払日の翌日に振り替えるように設定しておけば、確実に貯められます。

このサービスは、「自動積立定期貯金」や「自動積立定期預金」などと呼ばれています。


保険を活用する


学資保険

教育費用に備えるための保険です。

一定年数が経過すると、学資金が受け取れる仕組みになっています。

メリットは、保護者に万が一のことがあった時に、保険料が免除になることです。

つまり、保険料を支払わなくても学資金が受け取れるようになっています。


低解約返戻金保険

保険料が割安に設定されている代わりに、一定期間は、解約返戻金が少なくなる保険です。

学費が必要な時期になると、通常の解約返戻金に戻るようになっています。

生命保険を兼ねているのでメリットの大きい貯蓄方法です。

つまり、保険料を払い込んでいる間に、保護者に万一のことがあると、死亡保障がもらえます。

それでもお金が足りないときは、どうしたらいい?

積み立てや保険を利用しても、教育費が不足することは、よくあります。

そのようなときは、当サイトで紹介している奨学金のほか、教育ローンが役に立ちます。

サイト内リンク:教育ローンを借りられる金融機関


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